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高熱処理・半炭化技術でカーボンニュートラルを牽引する「HT」…プレミアム環境配慮型炭「韓炭」から廃タイヤ熱分解再生カーボンブラックまで領域を拡大

4 分前
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忠南大の産学協力基盤の研究所企業として発足、独自の熱処理・設備自動制御技術を保有

無薬液プロセスの半炭化キャンプ用薪・炭「韓炭」でイーマートなどの流通網を確保

錦湖通商と廃タイヤ熱分解再生カーボンブラック(rCB)の海外販売業務協約(MOU)を締結、グローバル循環経済へ飛躍


気候危機への対応とカーボンニュートラル(Net-Zero)が産業界の核心的課題として浮上する中、木材や廃棄資源を高温で加工して付加価値を高める「高熱処理(High Heat Treatment)」および「炭化(Carbonization)」技術が注目を集めている。韓国・忠清圏を代表する木材工学・熱処理専門企業の株式会社HT(CEO:キム・ヨンジン)は、国産木材の環境配慮型高熱処理技術を超え、無薬液半炭化燃料ブランド「韓炭」、そして廃タイヤ熱分解基盤の再生カーボンブラック(rCB)新規事業に至るまで事業領域を広げ、環境配慮型素材・エネルギー企業へと飛躍を遂げている。   


■ 産学協力の技術力と設備の自動制御ノウハウの融合

2015年7月に設立されたHTは、忠南大学校との緊密な産学協力を基盤に成長した研究所企業である。設備自動制御分野のベテランエンジニアであるキム・ヨンジン代表取締役と、忠南大学校林産工学科の兼任教授であり韓国高熱処理協会会長を務めるキム・ギョンジュン最高技術責任者(CTO、工学博士)が意気投合し、技術中心の経営体制を構築した。   

HTの核心競争力は、木材を化学防腐剤なしで190〜230℃の高温で熱処理する独自のプロセスと、関連設備を直接設計・製作できるエンジニアリング力量にある。高熱処理を経た木材は、内部の水分平衡とミクロフィブリル炭化過程を通じて寸法安定性が飛躍的に高まり、腐食や変形が少なく20年以上の優れた耐久性を確保する。特に輸入丸太の代わりに国産のカラマツやマツ、モソ竹(孟宗竹)など国内の森林資源を活用することで、外貨節減と林業家の所得増大にも寄与している。   


こうした技術力が認められ、HTはベンチャー企業、イノビズ(技術革新型中小企業)、メインビズ認証をはじめ、環境標識認証(緑色認証)、K-Wood認証、調達庁品質保証調達物品および優秀製品指定、G-PASS(海外調達市場進出有望企業)など多数の公信力ある認証を獲得した。2023年基準で約511万米ドル(約69億ウォン)の売上を達成し、既存の忠北・陰城(ウムソン)工場と大田(テジョン)本社・研究所に加え、世宗(セジョン)スマートグリーン産業団地内の新規本社・R&Dセンター、統合生産工場の構築を通じて生産力量を一段と引き上げている。   


■ 炭と薪の長所を一つに…無薬液半炭化燃料ブランド「韓炭」

HTの熱処理・炭化技術が一般消費者に最も身近に接している分野は、環境配慮型木材燃料ブランド「韓炭(大韓民国が作った私たちの森、ACASA CHARCOAL)」である。   

一般的な木材の薪は水分含有量が高くて火がつきにくく煙が多く発生し、完全炭化した炭は火力は良いものの着火時間が長く、体積あたりの発熱効率の面で物足りなさを残すことが多い。HTはこうした限界を克服するため、酸素が遮断された無酸素環境で木材を200〜300℃の温度で精密熱処理する「半炭化(Semi-carbonization)」工法を適用した。   

半炭化燃料は、薪と炭の中間の性質を持つ高効率環境配慮型バイオマス燃料である。製造過程で一切の化学添加物を入れず人体に無害であり、一般の木材燃料に比べて着火速度が速く、発熱量や体積安定性、破砕性などが極めて優れている。キャンプ用高熱処理薪および製造方法に関する特許を保有するHTは、2017年にイーマート(E-Mart)の熱処理燃料第1次ベンダーに公式登録され、国内大型流通市場で品質と安全性を実証した。   


■ 環境配慮型造景施設材の強者から、廃タイヤ熱分解「再生カーボンブラック」新規事業へ

HTの堅実なキャッシュカウは、高熱処理木材を活用した環境配慮型造景・建築資材事業である。デザイン型フェンス、弾性クリップシステムを適用した合成・天然木材デッキ、歩行マット、木材LED景観照明などは、調達庁の優秀製品および品質保証調達物品に指定され、全国の公園、学校、アパート団地などの公共・民間現場に幅広く供給されている。近年では、孟宗竹の高熱処理大量生産技術の開発、生活建築資材のホルムアルデヒド放出低減技術など、約10億7千万ウォン規模の政府R&D課題を遂行しており、保有登録特許だけでも38件に達するなど研究開発への投資を惜しまない。   

さらにHTは、蓄積された無酸素高温熱処理および炭化プラントのノウハウを資源循環の新規事業へと拡張している。その核心は、廃タイヤの低温熱分解(380〜450℃、無酸素プロセス)を通じた再生カーボンブラック(rCB)および熱分解油(TPO)の生産・流通プロジェクトである。   

廃タイヤを無酸素環境で熱分解すると、約45%の熱分解油、30%のカーボンブラック(Char)、15%のスチールワイヤー、10%のガスに分離される。HTはこの過程で生成された残留炭化物(Char)を、磁力選別(金属除去)、ジェットミル超微粉砕、湿式精製および造粒(顆粒化)のプロセスを経て、炭素含有量約85%水準の高純度再生カーボンブラック(rCB)へと高度化する事業モデルを推進している。世界最大のカーボンブラックメーカーであるアディティア・ビラ(Birla Carbon)をはじめとする世界のタイヤ・化学企業がネットゼロ(Net-Zero)達成のために再生カーボンブラックの導入を積極的に拡大しており、市場の展望は非常に明るい。   


これに向けてHTは、2024年2月に年間約18万トン規模の廃タイヤ処理インフラと栗村(ユルチョン)国家産業団地内の大規模敷地(16万5,000㎡)を保有する「錦湖通商(Kumho Trading)」と「廃タイヤ熱分解再生カーボンブラック海外販売業務協約(MOU)」を締結した。協約に基づき、錦湖通商が原料調達および熱分解・精製生産を担当し、HTは国内外のタイヤ・合成樹脂・接着剤・特殊コーティング企業を対象としたサンプルテスト、海外市場の開拓およびグローバルマーケティング・流通を主導してシナジーを創出する計画である。   

■ 技術で自然と産業を結ぶ環境配慮型総合素材企業のビジョン

木材の価値を高める高熱処理技術から出発し、無薬液半炭化の炭「韓炭」で環境配慮型燃料市場を開拓し、今や廃タイヤを高付加価値な炭素素材へと蘇らせる再生カーボンブラック市場へと進出した株式会社HT。   

HTの関係者は、「高熱処理と炭化技術は、捨てられたり過小評価されたりしていた資源に新たな生命力と耐久性を吹き込む環境配慮型の核心技術である」とし、「世宗新工場の稼働とR&D力量の高度化を通じて、国内最高の環境配慮型木材・造景企業を越え、グローバルなカーボンニュートラルと循環経済をリードする総合素材・エネルギー企業として定着していきたい」と抱負を語った。

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